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個の「キャリア自律」と組織の「適材配置」の交差点が、エンゲージメントを飛躍的に向上させる

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個の「キャリア自律」と組織の「適材配置」の交差点が、エンゲージメントを飛躍的に向上させる
グローバル・エデュケーション代表の福田様(右)とプロファイルズ社コンサルタント福島(左) 先方のオフィスにて


パンデミックとデジタル化の加速によってビジネスの在り方や市場のニーズが変化する中、働く個人はこれまで以上に新たなスキル獲得が求められます。但し、スキル習得のみに飛びつくのではなく、個としての働く意義を見出すことや、働き甲斐の実感といったマインド面の充実も同時に考えていかなければなりません。 今回は、人材アセスメントPXTを用いて、個としての働きがいやキャリア観の醸成と共に、企業として、従業員に対するキャリアパスの提示など、受け皿としての人材配置をどのように実現していくか?先進企業の成功ケースと共に紹介していきます。(PXTについての詳細はこちら
この度、グローバル&自立型人材育成に関する組織開発・人材育成のコンサルティングを提供するパートナー企業様である、グローバルエデュケーション・トレーニングアンドコンサルタンツ(GETC)様 との共同セミナーを開催しました。
(GETC様のブログにおいても、本セミナーレポートが紹介されていますので、ぜひこちらご欄下さい。)

変化する雇用の未来予測と個人のキャリア開発の重要性

第一部の福田様からのプレゼンテーションでは、日本企業の従業員のエンゲージメントが高まらない要因に、新卒一括採用、終身雇用、年功序列に代表される旧来型の雇用システムによって長い間、会社に社員が守られてきたという時代背景が語られました。それがゆえに、自発的に組織に貢献しようとするのではなく、外部環境の変化に鈍感で、会社のせい、上司のせい、と他責になりやすいことが指摘されています。そのような中で自立を促すためには、1.現実を可視化し(世の中を見る)、2.自分自身を可視化し(自分を知る)、3.社員を可視化する(組織は経営資源である人材を掌握する)という3つの可視化が鍵であると話されていました。

まずは1の、現実を可視化するという観点についてです。世界経済フォーラムやマッキンゼー等の海外の調査機関が語る雇用の未来予測において、2025年には人の労働量とロボットの労働量は等しくなると言われており、2030年には4人に1人は今とは違う仕事をしていると予測しています。つまり労働者にとって、新しいスキルの獲得(リスキリング)が必要不可欠となっているのです。

いっぽう個人の観点では、人生100年時代に突入し、3ステージのライフプラン(学ぶ・働く・引退)が崩れ、自由な雇用形態、働き方に変化していくと言われる中、雇用主と従業員の関係性もこれまでとは異なり、対等なものへと変化しています。働く個人は、ますます、自律的に自分自身のキャリアをデザインしていく必要があり、そのためには自分自身の市場価値ともいえる、コミュニティなどの人脈や保有スキル、様々な業務経験といった「無形資産」を蓄積していく事が重要とされています。

雇用側である企業は、個をエンゲージして組織に定着させ、変化するビジネス環境の中で活躍してもらうために、適切な人材配置と本人のキャリア観の醸成という両面を同時に考えていく必要があります。
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あなたの働きがいは何ですか?6つの興味領域を考える

次は2.自分自身の可視化についてです。自律的なキャリアを自らデザインするには、まず自分自身のことを知る必要があります。今回はオンラインでの参加者に、自分たちがどんな仕事の興味を有しているのか?PXTの構成要素の一つでもあるホランドの6つの興味領域を題材に意見交換を行いました。

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参加者同士のブレークアウトで、仕事の興味に関する意見交換を行うことで、オンラインにも拘わらず、モチベーションの要因や、仕事において大切にしている信念など、たくさんの声を引き出すことが出来ました。自分自身のキャリアを考えたり、価値観を客観視する上でも、こういった自分自身の働きがいを言葉にする事、シェアすることは大変重要なプロセスです。

では、そのような皆様の興味やモチベーション、働きがいが何なのかについて、周囲の同僚・部下、上司、さらに上の上層部はどれだけ深く理解しているでしょうか?
実際にはそんなことは十分には考慮に入れられずに、人材の配置やアサインメントが行われているのが実情ではないかと思います。

それがゆえに、人材の特性や興味といった、表には出てこない資質をPXTのようなアセスメントで可視化をし、人的資源データとしてマネジメントしていく事は、企業が一人一人の従業員をエンゲージしていく上で欠かせない、新しい人材マネジメントの在り方であると考えます。まさにこれが3.社員を可視化する、に該当します。

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事例1:シニア技術者のキャリアの再開発と特性を踏まえた人材育成

PXTを活用した事例として、ある製造業企業におけるシニア技術者のキャリアの再開発のケースをご紹介しました。
市場の技術革新がこれまでにないスピードで加速する中、ビジネスニーズに合う人材の再配置が課題となっていました。とりわけ熟練技術者のスキルの再獲得が必要でしたが、誰にどの役割を担っていただくのか?その見極めの軸となるものがありませんでした。

そこで、PXTが保有するO-NET準拠の1000職種のパフォーマンスモデルの中から、該当する様々なエンジニアモデルを抽出し、個々人の技術者とのジョブマッチングを行い、その人材の特性が生かされる職務を発掘する客観的基準として活用しました。
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PXTのジョブマッチ分析で配置転換をすることによってどのような影響がありそうなのかを配置前に事前シミュレーションができるため、本人の納得度も高い配置の実現に寄与しました。

また、育成面では、シニア人材の自己開発という側面のみならず、その上司に、部下であるシニア人材をどう生かすか?という観点でPXTを用いた育成プログラムを提供しています。

まず上司、部下共にPXTを受けていただきます。理由としては、上司が自己流の部下マネジメントを行うのではなく、自分の特性を知ったうえで、部下の特性を知ることにより、上司自身も、アセスメント結果を自分ごと化することができ、自分の偏りも十分に理解したうえで、部下指導が効果的に行えるためです。
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この図のように、自分を踏まえて他者を理解することにより、相手への配慮、自分のブラインドスポットを踏まえての適応が可能となりますので、上司側の部下マネジメント力向上という側面にも効果があります。

また部下の仕事への興味を理解することにより、部下のやりがいのわく仕事をアサインするような工夫ができるようになります。このようにPXTは上司側に、部下をモチベートし、エンゲージメントを高めるためのリソースを渡すことを意味します。
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シニア人材は特に、長くその会社に従事している中で、組織から、上司から、期待をかけられるようなことが無くなってしまっている現状があります。あらためて、上司から本人へ明確に期待を伝える事、そして持ち味を活かす関わりを上司がすることにより、シニア人材がやりがいをもって活性化していく事につながっていきます。

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事例2:若手人材のキャリア開発と適材配置

2つ目の事例として、あるデジタル企業のキャリア開発と適材配置のケースをご紹介しました。
同社はコロナ禍でビジネスが成長し、事業戦略を実現するための組織戦略・人材確保が急務となっていました。スピード感が求められる環境に対応するために柔軟性の高い組織づくりを進める中で、より従業員一人一人の自律的な動き方が求められるようになっており、そこに、個人の働きがいに腹落ちをしてもらうためのキャリア開発のニーズが浮かび上がりました。そこでPXTを用いたキャリア開発コンテンツ(e-learningとして提供)により自分自身の過去のキャリアを仕事の興味や行動特性といった、キャリア理論をベースとした指標で振り返り、どんな仕事に自分は動機づけられて来たのか、そしてこれからどんなキャリアを描きたいのか、といった内省を行いキャリア観を深めていただきました。その後に人事がキャリア面談で、個々人の志向を理解し、同時にPXTのスコアを基に、その人材の特性と、キャリア観の両面を考慮に入れて、プロジェクトのアサインなどの人材配置に繋げています。
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まとめ:リスキリングの時代だからこそ、なぜ学ぶのか?を自分に問う

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デジタル化の波の中、企業は新たなデジタルスキルを従業員に学ばせようと躍起になっているかもしれません。しかし、これまでのような終身雇用で企業が個人を守ってくれる時代は終わりを迎えます。だからこそ、自分自身のキャリアは自らの手で設計していかなければならず、そのためには、「スキル」ではなく「マインド」の面で、自分自身のやりがいや、キャリア観を知り、自分の手でこれからのキャリアを、意図をもって掴みに行く必要があるのです。
さらにそれが個の中でとどまるのではなく、企業側としても、個々人の働きがいや、その人の適性に合った仕事を見つけていき、正しく配置していくことをセットで考えなければなりません。そのために、人材データであるアセスメントと、ジョブマッチングというアプローチが必要になってきます。
まさに個と職務のマッチングは、これからの変化する世の中において、一人一人が働きがいを見つけながらも、企業が人を活性化させて、エンゲージされた組織を作るための、強力なリソースになっていくものと確信しています。

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キャリア開発とPXT

プロファイルズ社は、キャリア開発のための学習コンテンツ、「キャリア開発とPXT」ワークブック&e-learningをリリースしています。自身のPXT結果を基に、自分のキャリアを振り返りキャリア観を深める学習教材として、すべての働く従業員のキャリア自律の実現にお役立ていただくことが出来ます。
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共同通信からのプレスリリースはこちら
https://kyodonewsprwire.jp/release/202107027187
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